近年、食の欧米化が進みむ一方で「魚離れ」が加速傾向だ。

 

農林水産省が公表した2021年度版の水産白書によると、1人当たりの魚介類の年間消費量は2020年度に23.4キロとなり、比較可能な1960年度以降で最低となった。ピークだった01年度40.2キロの58%まで落ち込んだ。

 

だが日本ではない世界に目を向けると、食用魚介類の消費量が増加傾向にある。
もともと魚食文化圏であるアジア・オセアニア地域では生活水準の向上に伴って消費量の増加が顕著。

欧米では健康志向から魚介類を摂取する人が増えている。

魚介類の消費減の要因としては、一つ目、ライフスタイルの変化が指摘されている。
切り身の魚やアジやイワシなど調理に手間がかからない魚も多いが、
臭いや汚れを気にして魚焼きグリルを使うことを敬遠する人も増えているという。

 

もう一つは、魚介類の価格高騰だ。
日本では近年、サンマやイカを筆頭に魚の不漁や高値が目立ち、手軽に味わえないケースが多い。
地球規模の異常気象や新型コロナウイルスの流行、さらにはロシア・ウクライナ情勢の混乱などを背景に、食品価格が高騰し、魚離れも一層進んでしまいそうだが、水揚げ量は順調なのに見過ごされてしまう魚が数多い。

 

年代別で見たとき、若年層だけが減少傾向かと思ったが、そうでもなかったのが意外だった。
年配層までも減少していた。

「魚離れ」を回復させるには相当の苦労がいりそうだ。

前述したように、世界では消費量が増加傾向で、空前の魚食フィーバー。
健康志向の方が増え、それが理由の一つにもなっている。
魚を食べることで、健康のために大切といわれるオメガ3などが摂取でき、健康や美容への欲求から、魚に注目する人が増え、世界全体で魚介類を食べる量が増加しているのだ。

 

もう一つは、海外で増え続けている日本食レストランだ。
日本食といえば、すし・天ぷら等、魚が用いられることが多い。

それらを海外の人が好んで食べるのだ。

日本も対策を考えている中、水産庁は、毎月3日から7日までの5日間を新たに「さかなの日」に定めた。
国産の水産物のおいしさを伝える取り組みなどを通じて消費の拡大を促す方針だ。

さかなの日の取り組みには、600あまりの企業や団体が賛同を表明し、企業の間では魚を使った商品の販売を強化する動きも始まっている。

 

当店も、みなさまに健康に毎日を過ごしてほしいから、ぜひ海鮮料理をなるべく食べていただけるよう、
期待以上のまた食べたくなる味を提供していきたい。

 

令和2年度第3次補正　事業再構築により作成